最初に断っておくが、当記事は銘柄の株価が今後上昇する事を保証したり、買い推奨したりする性質のものではない。あくまで現状の材料に基づいた個人の私見であり、当記事を参考にして株式売買をした結果として損失が発生しても一切保証出来ない事は留意されたい。
今回は、日本製麻 （3306）について簡易的に考察して株価動向を予想したい。
前回記事公開から2ヶ月半経過、株価は35%上昇達成
日本製麻 （3306）の株価は一昨日14日にYHを一時683円迄綾鷹し、前回記事（日本製麻 （3306）の株価は今後どうなるか【2022年8月1日（月）】）作成から都合2ヶ月半経で35%程上昇した。
第１四半期連結累計期間においてマット事業の海外の販売はドル高の影響を受けて増収増益の見込みとなりました。また、食品事業も社会経済活動の正常化に向けた動きが一部で見られ、飲食店の営業再開に伴い業務用商品の需要が再び増加し、増収増益の見込み
23年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.3倍の3600万円に急拡大し
引用：日本製麻【3306】、4-6月期(1Q)経常は2.3倍増益で着地 | 株探ニュース2022年08月12日15時00分
日本製麻<3306> 574 +33
8月9日につけた年初来高値を上回り先高期待高まる。引用：前日に動いた銘柄 part1 ケイブ、石油資源開発、東エレクなど | 株探ニュース2022年08月22日07時15分
余りにも不可解な上昇継続、背景に蠢くのは買収思惑か
同社は目下ここ数年無かった上昇トレンド（日本製麻（日本麻）【3306】の株価チャート｜日足・分足・週足・月足・年足｜株探（かぶたん））を継続中だが、その背景は一体何か。
考えられる理由としては、矢張りゴーゴーカレーグループ（日本麻について、ゴーゴーカレーグループは保有割合が5％を超えたと報告 [大量保有報告書] | 株探ニュース）の存在が真っ先に浮上する。
あるとき日本電産の永森会長に『事業拡大のためにはM&Aも一つの手段』と経営のアドバイスをいただいた
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M&Aも手段として検討をはじめたのがピタリとはまり
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ゴーゴーカレーグループでは意欲的にM&Aを検討するようになった。
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宮森宏和（みやもり・ひろかず）
株式会社ゴーゴーカレーグループ代表取締役。1973年、石川県金沢市生まれ。高校を卒業後、専門学校を経て、地元の旅行会社に勤務。同郷同世代の松井秀喜選手がNYで活躍する姿に影響を受け脱サラを決意。2004年5月5日にゴーゴーカレー1号店を新宿にオープンする。2007年5月5日、念願のニューヨーク1号店をオープン。美味しいカレーを世の中に広める事をミッションとし、カレーの専門商社として世界一を目指す。2020年4月現在、国内約72店舗、海外11店舗（アメリカ・ブラジル）。
引用：スパイスのように、多様な強みと価値観を混ぜ合わせる――ゴーゴーカレー流M＆A戦略 | 株式会社リクルート2020.05.11 Mon
日本製麻 （3306）はカレー商品の販売も手掛けている。
現在は日本で最もおいしい水の県と言われる、富山県砺波市に工場を移し、ボルカノブランドのスパゲッチと
パスタソース・スープ・カレーなど各種レトルト商品の製造販売を中心に行っています。
オリバーソース㈱とコラボレーションし、「どろソース」を使用したレトルトカレー 『どろカレー』を9月10日（火）から全国販売いたします。
ただ、ゴーゴーカレーグループが最後に日本製麻 （3306）株を買い増したのは6月17日であり、株価が400円を超えてからは保有増加報告を一切出していない。
【当該株券等の発行者の発行する株券等に関する最近60日間の取得又は処分の状況】年月日株券等の種類数量割合市場内外取引の別取得又は処分の別単価令和4年6月17日普通株式28,6000.78市場内取得
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【保有目的】政策投資
考えられるシナリオとしては、ゴーゴーカレーグループはいずれ日本製麻 （3306）を買収すべく株式取得を開始して買い増しする度に保有増加報告書を提出していたが、途中から何らかの理由で第三者の協力を得る等して保有増加報告書を提出せずして買い上げを継続している、又はゴーゴーカレーグループは日本製麻 （3306）株を400円以下で買い集めたかったが完全に無関係の謎の第三者がカネの匂いを嗅ぎ付けて5%超え大量保有報告書株価を出さない様に巧妙な手口で株価を釣り上げて、首尾良く株価がブチ上がった何処かのタイミングで売り抜けを目論んでいる、若しくはその謎の第三者がむしろそのまま買い上げて自ら買収する、等だろうか。
何れにせよ、今後の株価推移については、一昨日金曜日の終値670円は時価総額24.6億円で発行済株式数およそ367万株且つ配当利回り0.45％、日足週足月足全てが目下移動平均線パーフェクトオーダー、株価600円復帰は6年1月以来の快挙、次の節目は15年10月につけた730円、その次は同年8月以来の800円、更にその次は同年7月につけた1,100円と期待感が自ずと高まって行く。
無論、今後突如として何らかの悪材料が出現したり地政学リスク等に見舞われて株価暴落が起こらない保証は一切無い点は言うに及ばない。