最初に断っておくが、当記事は銘柄の株価が今後上昇する事を保証したり、買い推奨したりする性質のものではない。あくまで現状の材料に基づいた個人の私見であり、当記事を参考にして株式売買をした結果として損失が発生しても一切保証出来ない事は留意されたい。
今回取り上げる銘柄は、現在東証スタンダード市場に上場しているニックス （4243）。
いずれ到来するであろうドローン物流時代、時価総額2桁億円の隠れ関連銘柄
ニックス （4243）の概要は下記の通り。
ファスナー、プリント基板収納ラックなど工業用プラスチック製品を製造。素材を自主開発。
この会社は、ドローンアタッチメント（ドローンアタッチメント | 株式会社ニックス）の製造も手掛けている。
同社もドローン配達に関し、日本郵政と提携する楽天グループ<4755.T>と共同で特許を取得しているほか、ドローン開発事業に注力しており、思惑的な買いが入っている。
引用：ニックス－一時ストップ高 ACSLの日本郵便との業務提携を材料視か ドローン関連として思惑 | 個別記事 | ニュース | トレーダーズ・ウェブ2021/06/16(水) 09:28
株式会社ニックス（本社：神奈川県横浜市 代表取締役社長：青木 一英、証券コード4243 以下ニックス）は、株式会社ＡＣＳＬ（本社：東京都江戸川区、代表取締役社長 兼 COO：鷲谷 聡之、以下ＡＣＳＬ）と株式会社エアロネクスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：田路 圭輔、以下エアロネクスト）が共同開発の4D GRAVITY®搭載物流専用ドローン向けに、ドローンアタッチメントの1つとして“荷物運搬キャッチャー”を開発しました。また、エアロネクストが2021年10月6日に実施した北海道上士幌町での実証実験で使用した試作機に採用され初公開となりました。
引用：ニックスが、最新物流専用ドローン向けに荷物運搬キャッチャーを開発｜ニックスのプレスリリース2021年10月29日 17時00分
今後ドローン物流が隆盛になる事が予想され、そうなると部品市場の規模も自ずと拡大する。
2021年6月に成立した改正航空法により創設された「機体認証」や「操縦ライセンス」に関する制度が、22年12月5日から施行された。ドローンなどの無人航空機が第三者の上空で飛行することができるよう飛行の安全性を担保するためのもので、これにより「有人地帯での補助者なし目視外飛行」、いわゆる「レベル4」飛行を実施することが可能となった。街中でのドローン飛行に道が開かれ、「空」の物流拡大が期待される。
引用：ヤマト・佐川「空の物流」参戦、JAL・ANAも挑むドローン事業化の最新事情 | 物流専門紙カーゴニュース発 | ダイヤモンド・オンライン2023.1.5 4:35
年間10億個超の宅配便を扱う佐川が都市部も視野に入れて実用化時期を明確にしたことで、物流各社のサービス開発競争が本格化しそうだ。
ドローン関連銘柄の筆頭は何と言ってもＡＣＳＬ（旧社名：自律制御システム研究所、6232）だが、こちらは発行済株式数およそ1,237万株で先週金曜日終値1,727円ベースの時価総額214億円（ＡＣＳＬ【6232】の株価チャート｜日足・分足・週足・月足・年足｜株探（かぶたん））。対して、ニックス （4243）のそれはおよそ232万株で780円ベースで18.1億円とその軽量感が容易に見て取れる。加えて、ニックス （4243）の月足（ニックス【4243】の株価チャート｜日足・分足・週足・月足・年足｜株探（かぶたん））を確認すると2014年から複数回2倍以上を達成した相場を形成しており動意付いた時の爆発力は実証済み、来るドローン物流時代を前にワンチャン理外の大化けを期待するならば今の下値が限定的な株価水準でNISA口座を活用するなりして仕込んで動意する迄気絶ガチホ戦略が適切と言えよう。
無論、今後突如として何らかの悪材料が出現したり地政学リスク等に見舞われて株価暴落が起こらない保証は一切無い点は言うに及ばない。