最初に断っておくが、当記事は銘柄の株価が今後上昇する事を保証したり、買い推奨したりする性質のものではない。あくまで現状の材料に基づいた個人の私見であり、当記事を参考にして株式売買をした結果として損失が発生しても一切保証出来ない事は留意されたい。
今回は、太洋工業 （6663）について簡易的に考察して株価動向を予想したい。
目下400円付近が定位置も、時折材料を出して短期給湯
太洋工業 （6663）は現在東証スタンダード市場に属し、銘柄の概要は下記の通り。
フレキシブルプリント基板の試作メーカー。多品種小ロットに強み。基板検査機も展開。
この銘柄は、チャート（太洋工業【6663】の株価チャート｜日足・分足・週足・月足・年足｜株探（かぶたん））を見ると目下400円付近が定位置だが、時折材料を出しては短期給湯を繰り返している。
<6663> 太洋工業 444 +66
大幅に反発。21年12月期の営業損益を従来予想の0.59億円の黒字から1.21億円の黒字（前期実績4.25億円の赤字）に上方修正している。電子基板事業で利益率の高いFPC試作案件の受注が増加したため。出張旅費や広告宣伝費が想定を下回ったことも利益を押し上げる見込み。併せて期末配当を従来予想の3.00円から5.00円（前期末実績3.00円）に増額修正した。年間配当も同額となる。引用：新興市場銘柄ダイジェスト:太洋工業は大幅に反発、メディアLが昨年来安値 | 株探ニュース2022年01月28日15時33分
４５０円まで上伸する場面があった。
中略
今後は同開発品の市場展開を進め、電子回路以外のＦＰＣの用途を拡大するとしている。
引用：太洋工業は一時１８％高、自立性と摺動耐性に優れる長尺プリント配線ケーブルを開発 | 株探ニュース2022年03月03日13時46分
<6663> 太洋工業 469 +80
ストップ高。鏡面研磨機事業において、新たな用途を開拓したと前日に発表している。リチウムイオン電池用のセパレータフィルムを製造する際に使用される、メッキロールの表面を研磨する用途を開拓し、受注獲得に成功しているもよう。リチウムイオン電池の市場は今後も拡大が期待されているなか、ロール径の大型化やロール全長の長尺化も進展していることで、今後の業績の柱への成長も期待されているようだ。引用：本日の注目個別銘柄：AIメカテック、太洋工業、ナカボーテックなど | 株探ニュース2022年09月27日15時33分
新規ネタを受けて今日は前引けでストップ高、勢いそのままに500円突破出来るか
同社は昨日の大引け後、新規の材料（米国医療機器市場におけるＦＰＣの販路開拓に関するお知らせ）を開示。すると、今日の株価は前日終値400円に対して窓開けGU始値464円で寄り付き、一時448円迄売られるも切り返して前場はストップ高480円で引けている。
、米国シリコンバレー（カリフォルニア州サンタクララ市）に本社を置くＭＬａＶｉｅ ＬＬＣ（エムラヴィ エルエルシー、代表者 小谷光慎氏、以下、「ＭＬａＶｉｅ社」という。）を通じて、米国の医療機器メーカー向けにＦＰＣの販路を確立することができました。
中略
今後の見通しとしては、ＭＬａＶｉｅ社を通じて米国の医療機器市場におけるＦＰＣの設計・製造の知見を高めることで、高難度ＦＰＣの開発及び品質向上への相乗効果に加えて、量産受注を見据えた国内外の医療機器メーカー向けＦＰＣのさらなるシェア拡大を目指してまいります。
太洋工業<6663>＝ストップ高。同社はフレキシブルプリント配線板（ＦＰＣ）メーカーで多品種少量生産に強みを持つ。６日取引終了後、米国医療機器市場でのＦＰＣの販路を新たに開拓したことを発表した。シリコンバレーに本拠を置く医療機器関連コンサルティング会社である米エムラヴィ社を通じ、米国の医療機器メーカー向けにＦＰＣの販路を確立することに成功、今後は量産受注も見据えシェア拡大に向け期待が高まる状況となった。これを材料視する買いが集中している。同社株は９月２７日にストップ高に買われる人気となったが、その後は急反落となり株価はほぼ往って来いの状態となっていた。ただ、短期間の乱高下で上値にシコリもみられないことから、値動きの軽さに着目した短期資金の再攻勢を誘う形となっている。
今後の株価推移については、今日前場の終値480円は時価総額28.6億円で発行済株式数およそ595万及び配当利回り0.62％、日足は先月28日につけたYH488円が舎弟、週足は531円を上限とする一目均衡表の雲に凸乳済み、月足は頭上に506～769の雲が鎮座等、材料を出して短期給湯しては全モの悪癖は否めないものの、それを超越して会社業績の変容思惑が先行すれば続伸して500円突破、更に展開次第では行く行く大化け銘柄に転生する夢が叶うやも知れまい。
無論、今後突如として何らかの悪材料が出現したり地政学リスク等に見舞われて株価暴落が起こらない保証は一切無い点は言うに及ばない。